Windows Vista のライセンス

マイクロソフトは、近々発売される、Windows ビスタのライセンスの形態を変更すると発表したらしい。ＯＳの再アクティベーションは、一度限りにするという。ＰＣのアップグレードするのは「マニア」であるので、メーカー製のＰＣを、ＯＳとセットで買わせようというビジネス・プランらしい。

これが、何を意味するかというと、ＯＳが移行できず、ハード構成を変更できない。ところが、ハードディスクやＣＰＵなど、ここ数年、数ヶ月で性能がアップし、買い換えを迫られることはまず確実といえる。メーカー製のＰＣを買い換えるのには、サイクルとしては短く、費用対効果で割高である。ハード構成を変更するユーザは、５－６千万人という分析がある。

独占ＯＳであるということが、問題を大きくしている。正直、「横暴」としか思えない。ＰＣの発展は、パーツが、周辺機器がモジュールであって自由にユーザーが選択し、変更できるからこそ可能だったといえる。ライセンスの制限は、利用者の選択肢を狭め、発展を損なう。

ＰＣの価格で、ＯＳの占める割合は、１万円を超えるという。ライセンスに制限があれば、ＯＳなしのモデルを販売できない。ＰＣ価格の上昇は、普及を妨げると言える。付加価値の高級路線は、新たな周辺機器、パーツの普及さえ阻害することとなる。再インストールが自由にできなくて、メモリ増設の保障を誰がするのか。

ＰＣ部品の選択を、デルやＨＰなどメーカーにすべて任せるわけにはいかない。企業カルテルで、ユーザーの利便が損なわれることのないようにしてほしい。「ハードディスク増設」「新しい周辺機器」「最新ＣＰＵ」のもたらす、ユーザーの期待と動機を、マイクロソフト社が考慮するように願う。

→ Windows Vistaのライセンス体系が変更，マニアに厳しいものに